ネットを見ると良い情報がないみたいだし…
就活で建設業界も考えてるけど、終わってるならやめておこうかな…
もし建設業界が終わってないなら、将来性や可能性を知りたい。
こういった疑問や不安に応える記事です。
この記事の内容は下記のとおり。
- 建設業は終わってる?未来はない?→結論:オワコンどころか今後10年で良くなる予定
- 建設業の未来予測や将来性→可能性がある業界
- でも、結局のところ終わってるかどうかは働く会社次第
私たちワット・コンサルティングは、施工管理の技術者派遣の会社です。
未経験から施工管理になりたい人を募集しています。
建設業界は悪く言われがちですが、結論、終わっていません。
なぜなら、改善の時代に入ったから。
2020年代は、建設業が大きく変わる時代になると予測されます。
その証拠に法整備や働き方改革が進んでおり、今後はもっと働きやすくなるでしょう。
この記事では、建設業が終わってない理由を解説していきます。
就職活動に失敗したくない人は、最後まで読んでみてください!
目次
建設業は終わってる?未来はない?→オワコンどころか今後10年で良くなる予定
くりかえしですが、建設業は終わってません。
今後も仕事は豊富にあり、労働環境も改善していく予定だからです。
まずは、建設業が終わってない理由を解説していきますね。
残業時間の上限ができる【長時間労働の緩和】
事実、残業は多いです。
ですが、2024年から残業時間の上限が設けられます。
出典:厚生労働省・都道府県労働局・労働基準監督署「時間外労働の上限規制 わかりやすい解説」
残業の法律が他の業種と同じになります。
2024年以降は過度な残業はできなくなるので、働きやすくなるでしょう。
詳しくは、2024年に建設業でも36協定が適用され残業規制【労働時間の上限を解説】にまとめてます。
週休2日になる【休みが増えるかも】
事実、週休1日が基本でした。
繁忙期だと休みがないこともありますね。
でも、2024年から週休2日が実施予定です。
国が主導で週休2日に変えていくので、きちんと改革が進む可能性もあるでしょう。
出典:国土交通省「建設業の働き方改革の現状と課題」
詳しくは、建設業界の週休2日制は2024年から実施予定【でも問題は多い】にまとめてます。
待遇が改善していく【社会保険の加入率アップ】
中小の建設業者の中には、社会保険に加入してない事業者もいます。
ですが、こうした待遇の悪さが建設業界の人手不足につながっています。
国が主導で働き方改革を進めており、社会保険の加入率アップが進んでいます。
出典:国土交通省「建設業働き方改革加速化プログラム」
建設業の働き方改革については、2024年目標の建設業界の働き方改革【無理という声もあるがやるしかない】にまとめています。
無理な工事がなくなる【激務が緩和】
たしかに、激務の現場もありました。
でも、令和2年から「新・担い手三法」という法律が整備され、短い工事期間が禁止されました。
労働者の長時間残業を防ぐためや、週休2日を確保するためです。
結論、激務が緩和されていくでしょう。
詳しくは、新担い手三法について改正点をわかりやすく解説にまとめてます。
建設業界の未来予測や将来性【可能性がある業界】
可能性がある業界なの?
結論、けっこう可能性がある業界です。
具体例で解説しますね。
そもそも建設業がなくなることはない
根本論ですが、建設業がなくなることはありません。
人が生きていくためには、建設は絶対必要だからです。
例えば、建設業がなくなった世界はこんな感じになるかと…
- 道路のひび割れを直す人がいないので、交通事故が頻発
- 家を建てたくても、建ててくれる人がいない
- 新しいお店や商業施設ができない
なかなか困る世の中ですよね…
人は建設がないと生きていけないので、建設業自体がなくなることは考えにくいです。
大型の新築工事はまだまだある
今後も大型の新築工事はまだまだあります。
例えば下記のとおり。
- 2025年の大阪万博
- 2027年のリニア新幹線
- 日本のカジノ開発
カジノ建設は、一昔前に話題になりましたよね。
ドバイやマカオのような巨大カジノ施設が日本にできるなら、建設業界の一大プロジェクトです。
まだまだ大型の工事が多いので、仕事は安定しています。
リニューアル工事が本格化していく
今まで建ててきた建設物の、リニューアル工事が本格化していく時代です。
代表的で大規模なリニューアル工事は、下記のとおり。
- 東京メトロ銀座線の全駅のリニューアル
- 都市再開発
- マンション大規模修繕工事
都市再開発やマンション大規模修繕工事は、東京だけではありません。
全国で大規模なリニューアル工事があるので仕事は豊富です。
ちなみに国土交通省の調査によると、国内の工事の26.6%はリニューアル工事です。
しかも、これからは社会インフラ(道路とかトンネル)に老朽化が深刻になるので、リニューアル工事は増える予定だそうです。
出典:国土交通省「平成25年度 建設投資見通し」
出典:国土交通省「社会資本の老朽化の現状と将来」
「新築住宅の着工は減っている」と言われていますが、その他のリニューアル工事はが多いので仕事は豊富です。
地震大国日本では復興工事がある
日本は地震がつきません。
今後も大きな地震が、いつやってくるかもわかりません。
2011年の東日本大震災でも、長く復興工事が続きました。
人々の暮らしをいち早く元通りにするためにも、復興工事は重要。
日本である以上、復興工事が必要になるので仕事は多いでしょう。
人手不足や高齢化をITで解消【3Kの解消】
建設業界もIT化が進んでいます。
特に注目されているのは、AIを使った建設機械です。
簡単にいうと、人が操縦しなくても工事をしてくれます。
まだまだ開発段階ではありますが、今後はAI建設が進むでしょう。
建設業界=3K(きつい・汚い・危険)のイメージがありますが、AIがすべてを払拭してくれるかもしれません。
人間は、建設機械の管理をするだけになるかも…
そうなれば、建設業は3Kではなくなるし、女性や高齢者でも働ける業界になるでしょう。
今のようなイメージではなく、クリエイティブなモノづくりの仕事になるかもしれません。
この辺は、ICTが建設業界で進んでます【機械の事例やメリットと課題も解説】にまとめてます。
人手不足=給料が上がるかもしれない
AIが進化する前の段階だと、人手不足により給料は上がるかもしれません。
建設業は人手不足が問題視されていますが、人材不足=1人あたりの価値が高い=給料が上がりやすいという意味でもあります。
会社によっては忙しいかもしれませんが、稼ぎたい人には建設業は良いかもしれません。
※もちろんスキルアップしていく前提ですが。
外国人労働者が増える
建設労働者の激務を緩和するためにも、外国人労働者の受け入れも進んでいます。
言葉の壁はありますが、AIによる翻訳技術が進めば壁は低くなるかもしれません。
出典:国土交通省「建設企業の海外展開」
この辺は、施工管理が人手不足の3つの理由【ホワイト企業は離職率が高くない】にもまとめてます。
日本の建設技術は海外で大きな需要がある
日本の建設会社は、どんどん海外進出しています。
海外から見ると、日本の建設技術は高く信用されているからです。
出典:国土交通省「建設企業の海外展開」
万が一国内の需要が落ちても、海外にはたくさん仕事があります。
もしかすると今後の建設業は、もっとグローバルなイメージになっていくかもしれません。
終わってるかどうかは働く会社次第
ここで1つ注意点があります。
建設業界は将来性があるといっても、結局のところは働く会社の環境に左右されます。
例えば、激務で離職率が高い会社に就職してしまったら「終わってる」と思うかもしれませんよね。
働く環境が良い会社を探すコツは2つあります。
- 働き方改革を進めている会社を選ぶ
- 就職前にブラック企業を見極めて避ける
具体的なコツを1つずつ解説します。
【コツ1】働き方改革を進めている会社を選ぶ
働き方改革を進めている会社は、残業・休日・待遇の改善に取り組んでいるため働きやすい可能性があります。
具体的には、下記のような会社を探してみましょう。
- ホームページに「働き方改革」の記載がある
- 求人情報で働き方改革をアピールしている
- 新聞・雑誌・ネットで働き方改革のインタビューを受けている
ようは世の中に向けて「私たちの会社は働き方改革を進めています!」と公言している以上、変なウワサが出ないように気をつけている可能性が高いです。
求人情報だけでなく、ホームページや取材歴を調べて働き方改革をアピールしている会社を探してみてください。
この辺は、建設業界の働き方改革の事例【生産性向上の事例もあり】も参考になると思います。
【コツ2】就職前にブラック企業を見極めて避ける
ブラック企業への就職は避けましょう。
心身を壊してしまう恐れがあるから。
具体的には、下記である程度はブラック企業を避けることができます。
- 定着率が高い会社を選ぶ
- IT化を進めている会社を選ぶ
- 就職・転職エージェントを活用する
- 技術者派遣で働く
- 公共工事が多い会社を選ぶ
- 経営事項審査の点数が高い会社を選ぶ
- マンション大規模修繕の会社で働く
- 可能なら6月・12月から転職活動を始める
- 規模の小さい現場がある会社で働く
- 地方の会社で働く
- 絶対に譲れない条件を先に決めておく
- 現場の相談ができる会社を選ぶ
- 女性や外国人を採用している会社を選ぶ
- 口コミサイトをチェックする
- 転職候補の会社で働く人に話を聞く
細かいノウハウは、激務じゃないホワイトな施工管理で働く方法17選にまとめています。
施工管理向けの記事ですが、施工管理以外の職種に就職する場合も使えるノウハウです。
また、2024年から始まる働き方改革の中身は、2024年目標の建設業界の働き方改革【無理という声もあるがやるしかない】にまとめています。
【ちなみに】ワット・コンサルティングは定着率83.2%
冒頭でもふれましたが、私たちワット・コンサルティングは施工管理の技術者派遣の会社です。
「施工管理」とは「工事の現場監督」のことで、未経験でも就職できます。
技術者派遣とは、技術者派遣会社の正社員で採用されて、他社の現場で働くイメージ。
参考:施工管理の派遣で働くメリットとデメリット【やめとけと言われる理由】
ワット・コンサルティングでは、未経験から施工管理になりたい人を募集しています。
定着率83.2%なので、多くの人が長く働いています。
定着率が高い理由は、研修がしっかりしているから。
業界トップクラスの60日間の新人研修があるため、きちんと基礎を学んでから働けます。
これまで1500人以上の未経験者さんを研修・育成してきた実績があります。
- 基礎をしっかり学んでから働きたい!
- 働きやすい環境で長く活躍したい!
という人には合っていると思います。
詳しくは下記をクリックするとわかるので、就活の参考にしてみてください。
まとめ:建設業は終わってるわけじゃない
この記事をまとめます。
- 今後も多くの仕事があるので、建設業界は終わってない
- 残業規制や週休2日など働き方改革も進んでいる
- 無理な工事が減り激務も減る予測
- 大型の新築工事やリニューアル工事は多数あるので仕事は豊富
- IT化が進んでいるので3Kじゃなくなるかも
- 海外進出が伸びてるので、まだまだ可能性は大きい業界
結論、これからはもっと働きやすくなる可能性があるため、興味があればさっそく求人情報を見てみましょう。
具体的な求人を見る方がイメージがわきます。
行動しないと何も始まりませんしね。
前述のとおり、結局のところ働きやすさは会社に左右されます。
将来性のある会社にのっかるのがコツです。
くりかえしですが、私たちワット・コンサルティングでは、未経験から施工管理になりたい人を募集しています。
興味がある人は、情報収集に活用してみてください。
あなたの就活が最良の結果になることを祈っています!