施工管理や建設業の離職率についてや、ブラックな職場を回避する方法などをご紹介します。
施工管理職は激務な仕事内容もありますよね。
建設従事者や施工管理職の人材が減少して、建設業界は高齢化も進んでいます。
ブラック企業を避けて、少しでも良い環境で施工管理の仕事を続けていくための方法を解説します。
この記事では、
- 建設業界の離職率と施工管理職の減少
- 施工管理職の離職率が高いのはブラック企業
- 施工管理の職場環境を改善する方法
- 今の会社を退職する方法
- 離職率が低い建設会社の探し方
などをご紹介します。
あなたの仕事の参考になればうれしいです。
それでは、さっそく見ていきましょう！
この記事の監修者
施工管理の技術者派遣を行う会社。これまで1500名以上の未経験者を施工管理として育成した実績あり。
- 労働者派遣事業許可番号 派13-304593
- 有料職業紹介事業許可番号 13- ユ-304267
- 特定建設業 東京都知事許可 (特-1) 第150734号
目次
建設業界の離職率
厚生労働省の「建設労働者を取り巻く状況について」に平成26年の建設業の離職率が発表されています。
大卒と高卒の建設業と全産業の3年目離職率を比較してみましょう。
| 平成23年3月卒の3年目の離職状況 | 離職率 |
| 大卒建設業 | 29.2% |
| 大卒全産業 | 32.4% |
| 高卒建設業 | 48.5% |
| 高卒全産業 | 39.6% |
出典：厚生労働省「建設労働者を取り巻く状況について」
大卒建設業は大卒全産業よりも離職率が低いことがわかります。
大卒者だと大手ゼネコンに就職できたり、給料が高いことで離職率が低いと予測されます。
反対に、高卒建設業は高卒全産業よりも離職率が高いです。
高卒者は建設現場での肉体労働や、職人の修行も含まれるため、厳しい仕事に耐えかねて離職する人が多いためと予測されます。
上記のデータから大卒建設業と高卒建設業の平均の3年目離職率は38.6%となり、離職率は少々高めといえるでしょう。
※大卒全産業と高卒全産業の平均の3年目離職率は36%です。
ちなみに、離職率は「一定期間に退職した割合」のことです。
離職率計算に明確なルールはないため、たまたま退職者がでなかった期間を測定期間として「離職率0％」に見せることもできてしまいます。
公平を期すために、上記のデータは「3年目離職率」で説明しています。
建設業就業者の減少と施工管理職の減少
建設業就業者の減少も問題です。
厚生労働省の「建設労働者を取り巻く状況について」によると、平成27年の建設業就業者数は約500万人です。
ちなみに、平成9年の建設業就業者数は685万人だったため、16年間で約185万人減少、約37%減少しています。
また、建設業界は高齢化が進んでいます。
29歳以下の建設就業者は約1割しかいないのに対して、約3割は55歳以上です。
今後10年で約3割のベテランが退職してしまうと、さらに建設就業者数が減少する恐れがあります。
事実、厚生労働省では2025年に47～93万人の建設就業者が不足すると発表しています。
参考：厚生労働省「建設労働者を取り巻く状況について」
ベテランの中には多くの施工管理職が含まれています。
今後10年で施工管理職が大きく減少することが予測されます。
つまり、施工管理職の離職率が高くなるということです。
ベテラン施工管理職の中には施工管理技士の資格保有者も多いため、有資格者の不足も深刻になるでしょう。
施工管理職が不足していることは求人サイトを見ることでもわかります。
高い給料の施工管理職の求人がたくさん出ていることからも、施工管理職が不足しているのがわかりますね。
特に地方では施工管理職の不足は深刻です。
ちなみに施工管理の人材不足については、施工管理が人手不足の3つの理由【ホワイト企業は離職率が高くない】にまとめています。
新卒者が建設業を辞める理由
ベテランの施工管理職が退職していくと、若手の施工管理職を増やす必要があります。
ただし、前述の通り新卒者の3年目離職率は約38％です。
なかなか若手の建設人材が増えないのが現状です。
若手人材が建設業を退職する理由が厚生労働省の「建設労働者を取り巻く状況について」にまとめられています。
退職理由ランキングTOP10は下記のとおり。
- 雇用が不安定である：9.6%
- 遠方の作業場が多い：9%
- 休みが取りづらい：8.4%
- 労働に対して賃金が低い：7.9%
- 作業に危険が伴う：6.7%
- ひと月の仕事量によって賃金額が変動する：6.2%
- 将来のキャリアアップの道筋が描けない：6.2%
- 労働時間が他の職業に比べて長い：5.6%
- 現場での人間関係が難しい：5.6%
- 作業がきつい：5.1%
参考：厚生労働省「建設労働者を取り巻く状況について」
建設業界は3K(きつい、汚い、危険)とよく言われますが、若者は3Kを嫌ったり、3Kを覚悟して入社しても想像以上に厳しくてやめてしまう人もいます。
また、中途採用で建設業界に入ってくる未経験者も厳しい仕事に耐えられず、すぐに辞めてしまう人もいます。
厚生労働省では「若年入職者の確保・育成が喫緊の課題」としており、ICT化を推進するなどの対応をしています。
ICTに関しては、建設業界が現場にAIを導入！AIは人間の仕事を奪うのか？を参考にどうぞ。
ゼネコンなど大手建設会社の離職率はあまり高くない
建設業の新卒者の離職率は約38%とお伝えしましたが、ゼネコンなど大手建設会社の離職率はあまり高くありません。
就職四季報の離職率を参考に、大手建設会社68社の3年目離職率の平均を計算すると14.2%でした。
参考：就職四季報
大手の建設会社は、
- 雇用が安定している
- 給料が高い
- 研修制度がある
- 福利厚生がしっかりしている
- 人材が多いので休みがある
- 危険な仕事や肉体労働は下請け企業がやる
- キャリアアップの道筋がある
- 年功序列、終身雇用
などの理由で離職率が低いと考えられます。
離職率が低い環境で働くなら、できるだけ大手で働くという選択肢もあります。
ただし、大手建設会社ほど学歴が求められるため誰でも就職できるわけではありません。
「俺は学歴がないから大手は無理だ…」と悲観的にならなくても大丈夫です。
学歴がなくても大手建設会社の現場で働く方法をのちほどご紹介します。
施工管理職の離職率が高いのはブラック企業
施工管理職の離職率が高いのはやっぱりブラック企業です。
ブラックな環境だと体力も精神力も限界になり、最悪の場合うつ病になる人もいます。
離職率が低い環境で働くコツはブラック企業で働かないことです。
ブラック企業の施工管理職でなければ、そこまで厳しすぎる職場環境ではありません。
ブラック企業の施工管理でなければ、長く安定して働く働くことはできます。
つまり、会社選びが重要なのです。
厚生労働省では「ブラック企業」の明確な定義を示してはいませんが、下記のようにブラック企業を説明します。
厚生労働省においては、「ブラック企業」について定義していませんが、一般的な特徴として、① 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す、② 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い、③ このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う、などと言われています。
このような企業に就職してしまった場合の対応としては、第一義的には会社に対して問題点の改善を求めていくことが考えられます。しかしながら、新入社員が単独で会社に問題点の改善を求めて交渉等をするのは現実的には非常に難しいと考えられます。したがって、問題点に応じて、外部の関係機関や労働組合に相談することも有効な手段と考えられます。
引用元：厚生労働省 確かめよう労働条件『「ブラック企業」ってどんな会社なの？』
施工管理職で見られるのは「極端な長時間労働」が多いでしょう。
建設業には36協定がありません。
36協定とは「時間外・休日労働に関する協定届」のことで、労働基準法第36条が元になっているため「36協定」と呼ばれます。
36協定では、法定労働時間である1日8時間・1週40時間以上の労働と休日出勤は、企業側と労働組合が協定を結ぶ必要があるとされています。
建設業界には36協定がないため、無限に残業や休日出勤ができてしまう現実があります。
ただし、建設業界の働き方改革が進んでおり、建設業にも適用される労働基準法の改正が進められています。
ちなみに、厚生労働省では「過労死ライン」を規定しています。
過労死ラインは、
- 月45時間以内の時間外・休日労働時間：健康リスクの被害は低い
- 月45時間以上の時間外・休日労働時間：健康リスクの被害が徐々に高まる
- 月100時間超または2～6ヶ月平均で月80時間以上の時間外・休日労働時間：健康リスクの被害が高い
となっています。
参考：厚生労働省「過労死等防止啓発パンフレット」
過労死ラインにせまる労働時間だとブラック企業の可能性があります。
ブラック企業の特徴
ブラック企業の特徴をご紹介します。
- 明らかに過労死ラインを超えている長時間労働
- サービス残業・サービス休日出勤が常態化している
- 休めない
- 仕事量に対して明らかに給料が少ない
- 賃金未払いがある
- いつも大量採用の求人が出ている
- 離職率が異常に高い
- 精神論が多い
- 求人情報の内容が抽象的
などはブラック企業の可能性があります。
※あくまでも可能性です。上記の条件に当てはまる企業が100％ブラック企業とは限りません。
あなたが今働いている会社は大丈夫でしょうか？
ちなみに、ブラック企業や働き方改革については、施工管理で激務なブラックではなくホワイトな環境で働く方法にもまとめています。
ブラック企業を避けてホワイトで働く方法や、建設業界の働き方改革を解説しています。
また、弊社の求人サイト「SAN-SUKE」でも、優良な求人情報を掲載しています。
転職の情報収集にチェックしてみてください。
施工管理のきついところ
施工管理の仕事は大変な仕事です。
施工管理職のきついところをまとめてみました。
- 長時間労働
- 休日出勤が多い
- 激務
- 早朝、深夜、休日を問わず電話がかかってくる
- 工期が短い現場もある
- 転勤が多くなかなか家に帰れない
- 業務範囲が広い
- 出入り業者や職人に怒られる
- 責任が重い
- 理不尽なことが多い
- 現場の人間関係
などです。
思い当たるものがありますよね？
上記のような理由で離職する人もいます。
前述のとおり、特に若手は離職率が高いです。
施工管理のやりがい
施工管理は大変な仕事ですが、やりがいもありますよね。
やはり建設物が完成したときの喜び・達成感はやりがいになります。
また、チームで大きな仕事をやり遂げたことで、職人さんや業者さんたちと強い仲間意識ができることもあります。
途中でいざこざがあった人同士でも、建設物が完成したときに笑顔になれることも。
仲間で造ったものが地図に残るのも誇りと自信になります。
１つの現場で知り合った仕事仲間で完成後も交流があったり、別の現場で一緒になったときにスムーズに仕事をこなせることもあります。
また、スキルが身につくことで給料が上がるのも施工管理の魅力ですよね。
施工管理は手に職がつく仕事なので、スキルが身につけば一生食いっぱぐれがありません。
特に施工管理技士の資格を取得すると資格手当がついたり昇給する会社は多く、稼げる資格です。
施工管理は大変な仕事ですが、大きなやりがいがある仕事です。
ちなみに施工管理のやりがいについては、施工管理(現場監督)のやりがいや魅力9選【未経験から始める方法】に詳しくまとめています。
施工管理の職場環境を改善する方法
もしあなたが今働いている会社がブラック企業であれば、何とか職場環境を改善できないか考えてみましょう。
どうしても改善できないようであれば転職をおすすめします。
前述のとおり、今はどこの会社も施工管理の人材不足に悩んでいます。
冷静に考えてみれば、あなたに辞められて困るのは会社側です。
施工管理の実務経験がある人は求人がたくさんあるため、転職はたやすいでしょう。
ちょっとずるいやり方ですが「私の要望を受け入れてくれないなら辞めます」という姿勢も大切なのです。
雇用契約はあくまでも企業側と労働者側が同意した契約なので、交渉してみるのも良いでしょう。
ただし、スキルが伴わない交渉は応じてくれないことが多いです。
きちんとスキルを積んで会社に必要な人材になれば交渉に応じてくれる会社もあります。
施工管理技士の資格を取得すると交渉しやすい
会社との就労条件の交渉で一番良い方法は、施工管理技士の資格を取得してしまうことです。
もちろん仕事をしながら勉強するのは大変ですが、資格を取得することであなたはますます交渉に有利になります。
建設会社は常勤で雇用している施工管理技士によって点数が与えられます。
この点数は「経営事項審査」といい、
- ２級の施工管理技士：２点
- １級の施工管理技士：５点
- 監理技術者講習を受けたらさらに１点追加
が加算されます。
経営事項審査の点数が高い建設会社は公共工事の受注を受けやすくなるなど大きなメリットがあります。
反対にいうと「会社側は施工管理技士に辞められるとすごく困る」のです。
施工管理技士の資格を取得して会社と交渉すると受け入れてくれる会社もあります。
交渉を受け入れてくれず納得いかない場合は「交渉に応じてくれないなら辞めます」というのも良いでしょう。
国も施工管理技士を増やしたいと思っています。
- 2級建築施工管理技士
- 2級土木施工管理技士
は、以前は試験は年1回でしたが、現在は年2回試験を受けるチャンスがあります。
今の時代は施工管理技士の資格を取得しやすい時代になっています。
良い機会なので資格取得の勉強を始めてみるのも良いでしょう。
ちなみに、施工管理技士以外には建築士の資格取得も有効です。
施工管理技士や建築士については、下記の2記事も参考にどうぞ。
今の会社を退職する方法
どうしても辛い状況であれば退職もやむを得ないでしょう。
会社を辞めるには手順があるのでご紹介します。
退職手順①：就業規則を確認して退職できるまでの期間を知る
会社の就業規則には退職できるまでの期間が書かれていることが一般的です。
- 「退職を申し出てから1ヶ月後に退職」
- 「退職を申し出てから3ヶ月後に退職」
など、会社によって条件が違うので事前に確認してください。
まずは退職までのスケジュール感をつかむことが大切です。
特に、次の転職先が決まっている場合は退職できる期間を知っておかないと転職できない危険性があります。
転職先の企業から「来月から来てほしい」と内定をもらった後に、現在の会社の就業規則を確認したら「退職を申し出てから3ヶ月後に退職できる」となっていたら、転職するタイミングが合いません。
最悪の場合、内定取り消しになることもあります。
就業規則は必ず最初に確認しましょう。
退職手順②：水面下で転職活動を始める
退職後にブランクを空けずに転職したい場合は、現職を続けながら水面下で転職活動をする必要があります。
施工管理職は忙しいので転職活動に避ける時間は短いので、転職エージェントや求人サイトを活用すると良いでしょう。
転職先の候補が絞れてくると「いつまでに現在の会社を辞める必要があるか」が見えてきます。
退職手順③：退職を申し出る
施工管理職の退職の最難関が「退職を申し出る」です。
前述のとおり、どの会社でも施工管理の人材が足りていないので、ほぼ100%引き留めにあうと思ってください。
退職を申し出た段階で会社側から好条件を提示されて「やめないでほしい」と言われることもあります。
条件が合えば会社に残ることも検討しましょう。
ただし、「どんな条件を出されても辞める」という気持ちが固まっているなら、どんな条件を出されても「やめます」の一点張りでいきましょう。
施工管理職は仕事の特性上、受け持っている現場が終わらないと退職できないことがほとんどです。
なので、退職を申し出るタイミングは現場が終わる少し前がおすすめです。
例えば、今の現場が3月に終わることになっていて、就業規則に「退職を申し出てから3ヶ月後に退職できる」と書かれていれば、12月ころには退職を申し出た方が良いでしょう。
辞めさせてくれない場合
現場が終わるタイミングに合わせて、就業規則にも従って退職を申し出たのに「人が足りないから」などの理由で退職を認めてくれないケースがあります。
まず知っておいてほしいのは、退職に関しては「会社側より労働者側の方が圧倒的に権利が強い」ということです。
労働基準法では「労働者の退職は自由」となっています。
つまり、労働者が「やめたい」というのを会社側は断ることができないのです。
民法第627条では、労働者が退職できるまでの期間を定めています。
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
引用元：Wikibooks「民法第627条」
つまり、退職を申し出てから2週間で退職できるということです。
きちんと法律で労働者の退職の権利は守られています。
「退職は労働者側が強いと思って上司に退職を申し出たけど、それでも退職できないと言われた…」という人もいるでしょう。
はっきり言いますが、会社側にそんな権利はないです。
きちんと退職の意思を伝え続けましょう。
ただし、退職の基本は「立つ鳥跡を濁さず」です。
会社とモメて辞めるのは多大なストレスがかかりますし、人間関係も悪くなるのでおすすめしません。
きちんと引き継ぎもして、円満退職を目指しましょう。
民法第627条はあくまでも「最後の手段」です。
基本的には会社の就業規則に従って退職するようにしてください。
離職率が低い建設会社の探し方
どうせ転職するなら働きやすい環境で、離職率が低い建設会社が良いですよね。
離職率が低い建設会社を探す方法をご紹介します。
就職四季報を確認する
新卒者の就職向けの本である「就職四季報」を購入して、各建設会社の離職率を調べる方法があります。
総合版は大手ゼネコンや大手ハウスメーカーの離職率が紹介されています。
優良・中堅企業版には大手以外の建設会社の離職率が紹介されています。
あなたの転職先の候補の企業が載っている方を購入してみると良いでしょう。
有価証券報告書を確認する
上場企業のみですが、企業の有価証券報告書をみる方法もあります。
ネットで「企業名 有価証券報告書」と検索すると見ることができます。
有価証券報告書には、
- 従業員数
- 従業員の平均年齢
- 平均勤続年数
が記載されています。
有価証券報告書は過去にさかのぼって見ることもできるので、過去の従業員数の推移や、平均年齢や平均勤続年数の推移を見てみましょう。
明確な離職率はわかりませんが、
- 求人を出しているのに従業員数が増えていない
- 従業員数が増えているのに平均勤続年数が増えていない
- 平均年齢が極端に若い
などの情報を読み解くことができます。
厚生労働省が発表している労働基準関係法違反の疑いの企業リストをみる
厚生労働省では、労働基準関係法違反の疑いのある企業を一覧で公開しています。
※ネットで確認できます。
明確な離職率はわかりませんが、転職先の候補の企業が厚生労働省のリストに入っていないか確認するのも良いでしょう。
口コミサイトを見る
企業の従業員や元従業員が口コミを投稿できる「口コミサイト」で、転職先の候補の企業のことを調べてみましょう。
「離職率が高い」「ブラック」などの口コミがないか調べましょう。
ただし、口コミサイトに書かれている情報は従業員や元従業員の口コミなので、会社に恨みをもっている人が感情的に書いているものもあります。
参考にはなりますが、鵜呑みにしすぎないのもコツです。
夜遅くに現場や事務所に行ってみる
転職先の候補の会社の現場や事務所に、夜遅くに行ってみる方法もあります。
「何時まで仕事をしているのか？」を知るには、自分で見に行くのが一番です。
夜遅くまで電気がついていれば、けっこう大変な会社なのかもしれません。
働きやすさを重視するなら派遣で働く方法もある
働きやすさを重視するなら施工管理の技術者派遣で働くことも検討しましょう。
派遣と聞くと、
- 「え～、派遣って給料が低いんじゃないの？」
- 「不安定じゃないの？」
- 「派遣て正社員じゃないんでしょ？」
と思うかもしれませんが、施工管理の技術者派遣は正社員で安定して稼げます。
前述のとおり、今は施工管理人材が不足しているため、技術者派遣でも仕事が豊富にあります。
「派遣は将来的に仕事がなくなりそうで不安…」と思う人もいますが、建設人材が減少している時代のため将来的にも仕事は豊富にあるでしょう。
前述の「学歴がなくても大手建設会社の現場で働く方法」ですが、派遣だと大手建設会社の現場に派遣されることがあります。
大手建設会社の社員でなくても大手の仕事の経験を積むことができます。
働きぶりが良いと大手建設会社に引き抜かれる人もいます。
施工管理の技術者派遣で働くメリットは、
- 正社員で働ける
- ハローワークや求人誌・求人サイトにない求人もある
- サービス残業やサービス休日出勤がない
- 会社のしがらみからの解放
- 仕事を選べる
- 人脈が広がる
- ゼネコンに転職する人もいる
- 自分の知らなかった強みを発見できる
- 40代・50代・60代になっても活躍できる
- フリーランスの施工管理のような働き方ができる
などがあります。
希望の条件で働きたくて、残業代も100％支給されて、自分の可能性を広げたい人は技術者派遣も検討してみましょう。
施工管理の技術者派遣については、施工管理の派遣で働くメリットは？に詳しくまとめています。
まとめ
建設業界の人材不足が進み、同時に施工管理人材も不足しています。
建設業・施工管理ともに離職率は少々高めですが、各会社でみれば離職率が低い会社もあります。
ブラックでない建設会社を選ぶことで、離職率が低い会社で長く働くことができるでしょう。
施工管理は大変な仕事ではありますが、建設物が完成したときの達成感や、スキルや資格を取得することで年収が上がるメリットがあります。
施工管理技士などの資格を取得して、現在の就労環境を改善できないか会社に交渉してみるのも良いでしょう。
会社が交渉に応じてくれなければ、本格的に転職を検討してみましょう。
転職活動を始めるときは、退職から転職の手順を間違えないようにしてください。
各社の離職率を確認しておくのも重要です。
ということで、本気で良い会社で働きたいなら、さっそく就職活動を始めましょう。
就職は情報戦なので、早く動いて良い情報をつかむほどうまくいきますよ。
「明日でいいや」は明日もやらないし、就活も失敗します。
すぐに行動すれば、施工管理の転職に成功するかなと。
本気ならさっそく行動あるのみです。
また、弊社の求人サイト「SAN-SUKE」でも、優良な求人情報を掲載しています。
転職の情報収集にチェックしてみてください。
ちなみに、施工管理の転職で成功する方法は、施工管理(現場監督)の転職先の会社選びのコツ【転職活動方法も解説】にまとめています。
うっかり、離職率の高いブラック企業に転職しないよう、あなたに合う会社の選び方を解説しています。
あなたの仕事の参考になればうれしいです！
