休みたいなぁ～…
労働環境が良いところで働きたいけど、どうすればいいんだろう？
このまま激務が続いたら辛いよ！
こういった悩みに答えます。
この記事の内容は下記のとおり。
- 休みやすい施工管理の働き方がわかる
- 労働環境を良くする方法がわかる
- 技術者派遣は今後も本当に大丈夫か？
私たちワット・コンサルティングは、施工管理の技術者派遣の会社です。
施工管理の仕事は、なかなか休めないですよね。
特にご家庭がある人は、家族のためにも休みたいものです。
体も休めないといけないですからね。
「ワークライフバランス」という言葉が浸透しましたが、施工管理もワークライフバランスを重視したいので、その方法を解説します。
今より少し休みたい人は、最後まで読んでみてください！
この記事の監修者
施工管理の技術者派遣を行う会社。これまで1500名以上の未経験者を施工管理として育成した実績あり。
- 労働者派遣事業許可番号 派13-304593
- 有料職業紹介事業許可番号 13- ユ-304267
- 特定建設業 東京都知事許可 (特-1) 第150734号
目次
「施工管理は休みない！」という状態から抜け出す方法
休みやすい施工管理の働き方は、技術者派遣で働くことです。
技術者派遣の会社は多くの現場の情報があり、休みをとりやすい現場も紹介できるからです。
※希望がすべて通るわけではありませんが。
と聞こえてきそうですね。
たしかにそれもありますが、弊社に限らず、技術者派遣の方が融通が利きやすいケースがあります。
建設会社の正社員だと現場を選ぶことはできませんが、技術者派遣はあなたの要望をある程度聞いてくれる可能性があります。
技術者派遣は正社員
と思うかもしれませんが、正社員の技術者派遣もあります。
派遣会社の正社員として採用されて、働くのは派遣先という意味です。
アルバイトの「派遣」と言葉が一緒なので、勘違いされやすいですが、あくまでも正社員です。
と思うかもしれませんが、それは現場によります。
技術者派遣はサービス残業がありません。
残業代100％支給なので、残業代によっては建設会社の正社員より稼ぐこともあります。
通常の給料に比べて、残業代は1時間当たり1.25倍です。
また、残業時間が月60時間を超えると1.5倍になります。
残業代でたくさん稼ぐ技術者派遣の人もいますよ。
ちなみに技術者派遣で働くメリットは、施工管理の派遣で働くメリットとデメリット【やめとけと言われる理由】にまとめてます。
技術者派遣の11のメリットがわかります。
施工管理の労働環境を良くする方法
施工管理の労働環境を良くする方法は2つです。
- 会社の働き方改革を待つ
- 技術者派遣で働く
それぞれ解説しますね。
①会社の働き方改革を待つ
建設業界では働き方改革が徐々に進んでいるので、今の会社の働き方改革を待つ方法があります。
国土交通省の「働き方改革実行計画」によると、労働時間に上限を設け、違反した場合は建設会社に罰則を設けるようです。
※罰則は公共工事を請けにくくなるなど。
ご存知の通り、建設業には36協定がありませんでしたが、2024年に労働時間の上限が設けられます。
原則、月の残業時間の上限は45時間・年間360時間とします。
さらに、原則を上回る残業をする場合でも年間720時間(月平均60時間)を上限とします。
出典：一般社団法人日本建設業連合会「時間外労働の適正化に向けた自主規制の試行について」
建設業界の働き方改革については、2024年目標の建設業界の働き方改革【無理という声もあるがやるしかない】に詳しくまとめています。
また、2024年から建設業界でも週休2日制が導入されます。
ただし、国が働き方改革に積極的でも、あなたが働く会社で働き方改革が行われるのはいつになるでしょうか？
国が働き方改革を進めていても、現場で実現されるのはまだ問題が多いです。
②技術者派遣で働く
技術者派遣は前述のとおり、ある程度はあなたの希望が通る可能性があります。
技術者派遣の会社は、幅広い派遣先をもっているため、休みやすい現場もあるでしょう。
※すべての希望は通りませんが。
休みやすい現場を選べば、年間休日が多くなります。
技術者派遣の会社に相談して、今より休みが多い現場を紹介してもらう方法もあります。
技術者派遣は今後も本当に大丈夫か？稼いでいけるのか？
未来のことは誰にもわかりませんが、技術者派遣でも安定して稼いでいける可能性があります。
理由は、国土交通省が「2025年には建設人材が47万人～93万人不足する」と発表しているからです。
2025年に建設人材が47万～93万人不足するなら、技術者派遣もフル稼働でしょう。
日本は人口減少の国なので、2025年以降も建設人材が不足する可能性はあります。
技術者派遣であっても、今後も仕事は豊富にある可能性があります。
でも、さらに心配して最悪の場合も考えてみましょう。
もし仮に、建設業界の仕事が減れば、まず仕事がなくなるのは技術者派遣でしょう。
事実、2008年のリーマンショックのときは、大規模なリストラをした派遣会社もありました。
しかし、リーマンショックのときでも、リストラをしなかった派遣会社もあります。
つまり、もし技術者派遣で働くなら、大切なのは会社選び。
不景気になっても社員の雇用を維持する会社を選べば、もし仕事がへっても安心できますよね。
まとめ｜休みを増やすなら働き方改革を待つか技術者派遣を検討
この記事をまとめます。
- 施工管理で休みやすい環境で働くなら、技術者派遣という手がある
- 休みを増やすなら、今の会社の働き方改革を待つか、技術者派遣を検討する
- 技術者派遣は今後も仕事がある可能性が高い。仮に仕事が減ってもリストラしない技術者派遣であれば安心
休める現場でも、施工管理としてのスキルを高めたい！
という人は、現状を変えるために少しずつ行動してみましょう。
今のきつい環境を変えるには、何か行動を起こすしかありません。
まずは求人情報を集めるなど行動してみてください。
また、施工管理(現場監督)の転職先の会社選びのコツ【転職活動方法も解説】も参考になるかと。
- あなたに合う会社の選び方
- ブラック企業を避ける方法
を解説しているので、今の悪い状況から抜け出せるヒントになると思います。
あなたの体を守るためにも、働きやすい会社への転職も検討しましょう。
少しでもあなたの参考になればうれしいです！
